このブログ「中古車相場大学」では業者オークションの相場データを基に、
買取のプロであるフクロウ教授が最新の買取相場とリセールバリューを徹底調査したブログです。
リセールバリューとは再販価値の意味で、購入した車を売却した際にどれだけ中古車市場で価値を持つかを示します。
リセールバリューが高い車は、購入後も価値が下がりにくく高値で売却できる可能性があります。
・買取相場：業者オークション相場×0.9~0.95（掛け率は車種毎）
状態の良い車両のみを対象に算出（修復歴車や評価点の低い車両は除く）
・残価率%（リセール）：買取相場÷新車本体価格×100
※新車本体価格はオプション、諸費用、値引きを考慮していません。
情報は常に最新に更新しており、
ディーラーや買取業社に安く買い取られないための目安になれば幸いです。
あなたのカーライフをサポートするために、役立つ情報をお届けしていきます。
今回は2022年10月にニューリリースされたハリアーPHEVの
2025年1月の最新データを基に買取価格をお教えします！
また、PHEVはリセールが悪いなどと良く言われますが、その理由についても解説しています。
PHEVではないハリアーの買取相場については下記の記事をご参考にしてください。
ハリアーPHEVの買取相場はどれくらい？
2025年1月相場
令和5年式（2023年）
| グレード | 新車 価格 | 買取 相場 | リセール |
|---|---|---|---|
| Z | 620 | 460 | 74% |
1年落ちとなる令和5年式のリセールは74%と、ガソリンやハイブリッドモデルと比べると低いリセールとなっています。
PHEVはリセールが悪いと一般的には言われています。
理由としては
- 輸出に不向き
- バッテリー劣化の懸念
- 補助金の影響
などの問題が影響してると考えられます。
その理由を一つずつ解説していきます。
1.輸出に不向き
理由としては、海外（輸出先）での需要の低さです。
各国の規制もありますが、やはりガソリンエンジンまたはハイブリッドモデルの方が人気があります。
また部品供給やメンテナンスの技術の問題から海外需要が低いことが影響してます。
2.バッテリー劣化の懸念
ハイブリッドのバッテリーと違い、大容量のバッテリーを搭載しています。
またPHEVは外部充電より頻繁に充電と放電を繰り返すため、劣化の影響を受けやすくなります。
そのため、PHEVのバッテリー劣化への懸念が中古市場にも影響しています。
3.補助金の影響
PHEVは新車購入時、国と地方自治体の2箇所から補助金を受けることができます。
例えば令和5年度の国の補助金が最大55万円
東京都の補助金が45万円支給されるため
合計で最大100万円の補助を受けられます。
そのため、新車価格620万円ですが、東京都の場合実質520万円となります。
新車価格が低くなれば、中古市場でのPHEVの価値が相対的に低くなります。
しかも中古車購入時は補助金の申請が受けられないので注意が必要です。
以上のような要因によってPHEVがまだまだリセールが悪い状態になっています。
過去6ヶ月の平均買取相場の推移について
こちらでは令和5年式のZグレードの平均買取相場をグラフにしました。
過去の相場推移を見ることで、現在の相場が高いのか低いのか、また今後どうなるのかを考察出来ます。
PHEV Zグレード
半年間で5%の下落はあるものの、大きな下落等はなく、他社種に比べても比較的安定した買取相場を保っています。
輸出に絡むことが少ないため、今後の相場高騰も考えにくいです。
あくまでも国内での需要がPHEVの中古相場を形成しています。
需要と供給のバランス、地域ごとの需要差、そして新車購入時の補助金の影響などが、
中古車市場におけるPHEVの価格に大きく影響を与えています。
少しでも高く売却したいという方は下記の記事を参考にしてください。
カラーやパノラマルーフによるの買取価格に影響は？
現時点での業者オークションでのボディカラーによる相場ですが、
ほどんどホワイトパールかブラックパールの2色が取引されています。
結論、どちらも相場は変わらないというデータになっています。
レッドマイカはデータがないのでどれくれい買取に影響が出るのか未知数ですが、
経験上、数万円〜10万円ほど低い相場になることが予測されます。
そしてパノラマルーフですが、こちらも相場にさほど影響は出ませんでした。
業者オークションでは8割ほどパノラマルーフ装着車が出品されている状況です。
リセールを気にするほどのオプションではないことを覚えておきましょう。
補助金を受けた場合は売却に注意！
先ほど新車購入時に国と地方自治体から補助金を受けられると説明しましたが、
補助金を受けるには4年間の保有義務がありますのでご注意ください。
売却ができないわけではなく、補助金の一部または全額を返納する必要があります。
1年で売却する場合は、受け取った補助金の大部分を返納することになるでしょう。
少なくとも3年〜4年で売却する方が賢明でしょう。
詳しくは一般社団法人次世代自動車振興センターをご確認ください。
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